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今月の野菜

きゅうりの需給動向

  

 きゅうりは、宮崎県、群馬県、埼玉県および福島県産の出荷量上位4県で、全国のおよそ4割を占めている。このほかに、千葉県、茨城県、高知県が主産地である。きゅうりは、インドのヒマラヤ山麓が原産で、ヨーロッパ、中国北部、中国南部の3方面に広がった。きゅうりが日本に渡来したのは、黒いぼ系(加熱料理に向く品種で、現在は作付が少ない)が平安時代中頃で、白いぼ系(現在の主流)は、江戸時代末期である。

 きゅうりの生育適温は、18~25度程度と比較的高温を好むことから、もともとは夏野菜として出回っていたが、施設栽培の普及により、周年出荷が可能となった。きゅうりは出荷時期によって、冬春きゅうり(促成および半促成作型)と夏秋きゅうり(露地、雨よけ、抑制作型)の2つに分類される。冬春きゅうりは施設での加温栽培のため、関東~九州にかけて多くの産地で栽培され、夏秋きゅうりは、東北から北海道を中心とした冷涼な地域で栽培される。

作付面積・出荷量・単収の推移

 きゅうりの作付面積は微減で推移しており、平成24年は1万1600ヘクタール(前年比99.1%、100ヘクタール減)となっている。主産地の作付動向も微減傾向にあり、群馬県950ヘクタール(同99.5%、5ヘクタール減)、埼玉県700ヘクタール(同99.0%、7ヘクタール減)、茨城県558ヘクタール(同98.9%、6ヘクタール減)などとなっている。また、主産地以外のその他の産地では、6880ヘクタール(同99.0%、66ヘクタール減)となっている。全国的な作付面積の減少は、生産者の高齢化とともに、最近の燃油高騰がその要因と考えられる。

 出荷量は、49万5100トン(前年比100.5%、2400トン増)となっている。主産地別では、宮崎県5万7600トン(同100.5%、300トン増)、福島県4万1600トン(同103.7%、1500トン増)と増加しているが、高知県(同91.7%、2000トン減)と大きく減少し、群馬県などその他の主産地も1000トン前後で減少している。また、主産地以外のその他の産地では、22万7600トン(同103.1%、6800トン増)と増加している。23年産が震災や気象要因により出荷量が減少したことに対して、24年は一定の気象要因に影響されたものの、安定した生育であったため、前年を上回ったものである。

 10アール当たり収量については、高知県が12.3トンと最も高く、2位の徳島県以下から全国平均まで、9.81トンから5.06トンとなっている。高知県は、ハウス栽培での長期収穫する作型の増加と栽培技術の向上により増収している。 また、21年からオランダとの技術交流に取り組み、今後は炭酸ガス施用等の新技術を導入していく予定である。

作付されている主な品種

 主な品種を見ると、冬春きゅうりは、摘芯栽培(力枝といわれる側枝を残し、側枝となる脇芽を1~2節程度で切り戻しする栽培法)がハイグリーン、つる下ろし栽培(1株から数本の誘引枝といわれる側枝を伸ばしていく栽培法)が千秋などとなっている。夏秋きゅうりのうち、夏取りは、光琳こうりん、パイロット、豊美ほうみ、フロンティア、秋取りは、エクセレント、恵風めぐみのかぜなどとなっている。これらの品種は穂木という地上部の部分で、根の部分は土壌病害予防のためにかぼちゃを台木に使用している。台木は、ほ場の肥沃度により、養分吸収が活発なタイプや緩やかに吸収するタイプなど、さまざまであり、産地の条件に合った穂木と台木の組み合わせとなっている。穂木と台木は、それぞれの茎にカッターで切れ目を入れて組み合わせる「接木せつぼく」(断根挿し接ぎ)を行い、定植苗として仕立てる。接木は、熟練作業が求められるが、近年は、接木ロボットの実用化も進んでいる。


東京都・大阪中央卸売市場における月別入荷実績

 東京都中央卸売市場のきゅうりの月別県別入荷実績(平成24年)を見ると、厳冬期を中心に宮崎県などの西南暖地産の促成栽培ものが入荷され、暖候期から初夏にかけて、群馬県などの関東近在産の半促成栽培、雨よけ栽培ものなどが入荷される。盛夏期は福島県などの東北産の露地ものなどが入荷され、秋期からは関東近在産の抑制栽培ものが入荷されるなど、産地および作型によるリレー出荷が行われている。

 大阪中央卸売市場のきゅうりの月別県別入荷実績(平成24年)を見ると、東京都中央卸売市場と同様に、産地および作型によるリレー出荷により、周年供給されている。厳冬期から初夏期にかけては、宮崎県などの西南暖地産の促成栽培ものが中心に入荷されている。盛夏期は福島県産などの露地栽培ものなどが入荷され、秋期は西南暖地の抑制栽培ものなどが入荷されている。

東京都中央卸売市場における価格の推移

 国内産の東京都中央卸売市場の価格(平成25年)は、キログラム当たり169~481円(年平均単価319円)の幅で推移している。年別の価格の推移を見ると、促成栽培において、気温が上がり着果数が増加する3月から下がり始め、露地および雨よけ栽培から抑制栽培に作型および産地が切り替わる10月に上昇する。

輸入量の推移

 生鮮きゅうりは全量が韓国から輸入されている。13年には7960トンあった輸入量だが、同年に日本向けの輸出価格が低落し、韓国の生産者が輸出用品種から国内用品種に変更したことなどから、14年以降輸入量が激減し、25年はわずか1トンであった。

 塩蔵きゅうりは、17年と比較して25年は、1万3750トン減の2万2043トンとなった。漬物用などの加工品として輸入されており、最近、日本では、国産原料で差別化を図る漬物製品が増加したことや、浅漬けが好まれるようになり、17年以降、減少傾向で推移したものの、22年からは、国内のきゅうり出荷量が減少したことなどから、2万5000トン前後で推移している。

 酢調製きゅうりは、17年と比較して25年は、485トン増の5525トンとなった。国内におけるきゅうり出荷量の減少から22年以降は5000~6000トンで推移している。
 平成25年の輸入量を国別で見てみると、生鮮きゅうりは全量韓国から輸入されている。塩蔵きゅうりは、中国1万8959トン(輸入量に占めるシェア86.0%)、ベトナム1668トン(同7.7%)などから、酢調製きゅうりは、スリランカ2030トン(同36.7%)、トルコ1207トン(同21.8%)、中国1162トン(同21.0%)などから輸入されている。

消費の動向

 きゅうりは、歯ごたえとみずみずしさから、生食や漬物などで食されるなど、定番食材であり、1人当たりの年間購入量は、およそ2700グラム前後で安定的に推移している。きゅうりは、カリウムを含むことから利尿作用が期待できるとともに、水分が多いため、熱中症予防に効果的である。

 生育温度帯が高く、本来は夏野菜のきゅうりだが、促成栽培などの作型により、周年で食されるようになっている。近年では、盛夏期の野外フェスティバル会場などで、冷やしたきゅうりや一本漬けが売られるなど、清涼感のある夏野菜として見直されている。






今月の野菜「きゅうり」 

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