今月の野菜

産地紹介 : 秋田県　ＪＡ秋田しんせい
～土づくりへのこだわりで鮮やかなグリーンアスパラガスを栽培～

秋田しんせい農業協同組合
営農生活部園芸販売課　加藤　敏廣

1　産地の概要

　秋田しんせい農業協同組合（以下、「当ＪＡ」という。）は、秋田県の南西部に位置し、東に出羽山地、西に日本海、南に鳥海山を擁しており、その海と山がもたらす影響で比較的穏やかな気候となっている。県内の他地域に比べると、積雪量も少なく気温も高い地域で、子吉川（こよしかわ）を本流とする清らかな河川もあり、自然に恵まれた緑豊かな地域である（図１）。

　当ＪＡは、平成９年４月１日に旧本荘市、旧岩城町、旧大内町、旧東由利町、旧由利町、旧矢島町、旧鳥海町、旧西目町、旧仁賀保町、旧金浦町、旧象潟町の11ＪＡが広域合併して誕生した。これらの地域は、17年の市町村合併で、由利本荘市とにかほ市の２市となり、管内の面積は、1450平方キロメートルで、秋田県の約１割を占める（図１）。当ＪＡの26年の販売額は89億円で、そのうち米が62億円（70％）、畜産が15億円（17％）、野菜が５億円（５％）、花きが４億円（４％）となっている。野菜は、アスパラガスが最多で、次いでミニトマト、ねぎとなっている。

　当ＪＡのアスパラガスは13年、農家数21戸、面積約3.5ヘクタールで栽培がスタートし、翌年から関東市場への出荷を開始した。６年後の19年には販売額１億円を突破し、現在は139戸、37ヘクタールで栽培されている。本格的な栽培開始から10年以上経過し、県内でも有数の産地となっている（表１、図２）。

２　収穫時期と栽培の特色

（１）収穫時期

　当ＪＡのアスパラガス栽培は、管内全域で行われているが、特に沿岸部（岩城地区、仁賀保地区、象潟地区）と山間部（鳥海地区、東由利地区）での栽培が多く、その中でも鳥海地区の出荷量が全体の半分を占めている。

　沿岸部は、県内でも雪解けが早いことから、例年５月の連休ごろから出荷が開始され、少し遅れて山間部からの出荷となる。

　アスパラガスは、春と夏から秋にかけて、年２回収穫を行う（写真１、２）。

　当ＪＡでは標高差を生かし、広範囲にわたる収穫リレーを行っており、安定出荷につながっている。また、ハウスを利用した半促成栽培の作付面積が、少しずつではあるが増加し、27年から収穫が開始される。半促成栽培は、雪の少ない沿岸部が栽培地域となるが、27年は半促成～沿岸部～山間部へと収穫リレーの幅が広がり、出荷量の増大が期待される（表２）。

（２）栽培の特色

　当ＪＡは、比較的収量が高い品種であるウェルカムを当初から導入している。

　また、当ＪＡは、土づくりにこだわり、良質な堆肥を使った生産に取り組んでいる。特に、アスパラガスは堆肥を多く使うことから、「アスパラガスは、土づくり」を合言葉に、積極的な土づくりを行っており、地域で生産される牛ふんを主とした堆肥を、毎年10アール当たり４トン投入している（写真３）。しかし、牛ふん堆肥は遅効性で、長期間肥効が発現し、長期栽培ほ場では土壌への過剰な養分蓄積が課題となっている。このため、過剰な追肥などを防ぐために、緩効性肥料（注）を使うことにより、環境負荷の軽減に取り組んでいる。

注：作物の生育に合わせて肥料分（主に窒素）の発現速度を緩やかに調節する肥料。
　　代表的なものとして、ＬＰコートなど。

３　出荷および販売戦略

　現在、出荷先は関東市場が64％、県内市場が22％、仙台市場が12％、その他が２％となっており、関東市場への出荷が最多となっている（図３）。関東市場の中でも、東京都や神奈川県など、京浜地域への出荷が多くなっている。

　生産者の出荷作業を軽減するため、平成15年に選別機、結束機を備えた広域集出荷所を本荘地区に建設し、共同選果が可能となった。これにより、全量共選、共販体制が確立された。

　生産者は、収穫したアスパラガスを決められた長さにそろえ、庭先選別を行いコンテナに入れ、各集荷所に運ぶ。各集荷所からさらに広域集出荷所に集約され、広域集荷所で機械選果される。

　規格は、３Ｌ、２Ｌ、Ｌ、Ｍ、Ｓの５種類があり、最多は２Ｌとなっている。県内で初めてとなる100グラム結束や蓄冷材入りの発砲スチロール箱での出荷に加え、22年からは、３Ｌ規格の差別化商品作りに取り組み、鮮度保持フィルムを使用した500グラムの業務用の出荷を開始するなど、多様なニーズに対応している。

４　課題と今後の対応

　当ＪＡのアスパラガスは、「色が濃い・甘い・やわらかい」と市場で高い評価を得ている。

　アスパラガスは、１つの株で10年以上収穫できるが、長期栽培ほ場では、近年、株の老齢化による単収低下が見られ、作付戸数および面積は微増しているものの、販売額はここ数年横ばいの状態が続いている。このため、早急な改植（既存の株から新たな株に切り替えること）の取り組みが求められている。

　主力農産物である生産調整・米価下落の影響もあり、新規の栽培者は微増傾向にある。管内の全域で栽培されているメリットを生かしながら、仲間づくりを今まで以上に強化し、さらなる生産基盤の強化を目指していきたい。