◆１. 産地の概要
　　 ～夏秋きゅうりの収穫量日本一～

（１）須賀川市の概要

　福島県の中央に位置する現在の須賀川市は、市町村合併によって平成17年４月１日に人口８万人余りの市として誕生しました。東部には福島空港、中央部には東北自動車道があり、県内でも交通条件に恵まれています。また、阿武隈山系と奥羽山脈に囲まれ、中央部は平坦な地形で、阿武隈川と釈迦堂川を有する緑豊かな地域です。
　その地域を営業区域とする、すかがわ岩瀬農業協同組合（以下「JAすかがわ岩瀬」）は、須賀川市（岩瀬地域）の複数の農協が合併した組織です。
　管内の年間の平均気温は12度、年間降水量は1,300ミリと比較的温暖で積雪も少なく、きゅうり、トマト、なす、さやいんげんなどを中心に多くの品目が栽培される全国でも有数の夏秋野菜産地となっています。比較的高温で梅雨時期をはさんだ７～８月の夏の天候と、北西からの冷たい風による影響が比較的少ない秋の天候により、きゅうりの生育に適した地域で、夏秋きゅうりの収穫量は全国一です。毎年７月には、きゅうりのお祭り「きうり天王祭」があり、まさに「きゅうりの街」と言えます。

（２）産地形成の歴史

　須賀川市では、昭和29年からきゅうりの栽培が始まり、栽培に適した気候条件のもと、団地形成の動きが強まる中で出荷の効率化が図られ、昭和41年には夏秋きゅうりの野菜指定産地の指定を受け、昭和45年から現在にかけて全国最大の夏秋きゅうりの産地を形成しています。
　昭和45年以降、栽培方法の改良が急速に進み、現在では一般的となっている接ぎ木栽培やハウス栽培などが普及し、管内農協の品種の統一も行われました。
　平成４年には、出荷規格の合理化が進みましたが、バブル経済の崩壊の影響もあって、それまで順調に増加していた販売額は伸び悩み（平成４年度の販売額約37億円。前年度比87％）ました。しかし、翌５年には、冬春きゅうりについても野菜指定産地になるなど、１年を通じて出荷が可能な産地となっています。
　平成８年には、自動選果施設が稼働し、栽培農家個々の選果作業の集約化を図りました。また、同年、管内の農協の合併が進み、ＪＡすかがわ岩瀬が誕生しています。
　以後もコスト削減などを積極的に進めてきましたが、近年の価格低迷、栽培農家の高齢化などもあって、平成６年度に17,664トンあった販売数量は、平成21年度には9,334トンまで減少しています。今年の露地物のきゅうりは、４～５月の低温などの影響から１週間ほど定植が遅れましたが、６月に入り気温が上昇し出荷量も増え、販売数量9,754トン、販売金額24億円が見込まれています。

表　JAすかがわ岩瀬管内のきゅうりの販売数量等の推移

◆２. 産地栽培の概要
　　 ～露地栽培の夏秋きゅうり～

　管内の夏秋きゅうりの一般的な栽培方法としては、従来より露地栽培（露地普通栽培）が採用されてきました。これは、気象条件に大きく影響されるものの、資材が少なくてすみ、栽培農家の約８割（約60ヘクタール）が採用しています。以下は、栽培の概要です。

（１）ほ場の排水対策

　きゅうりは土壌の過湿や通気不良を嫌うことから、ほ場の排水対策が重要です。具体的には、地域的に水田から転換したほ場が多いことから、排水溝をほ場の周囲に深めに掘り、水分を管理しやすいよう畝を高くします。畝と畝の間には排水用の直径50～60センチの暗きょパイプを埋め込み、畝には干ばつに備えてチューブ又はパイプを設置して、かん水を可能としています。

（２）ほ場の土つくり

　管内で良品多収の栽培農家は、秋冬期に土中たい肥又はライ麦のすき込みを行っています。土中たい肥は、稲わらを土中に埋めてたい肥化するもので、ほ場10アール当たり稲わら２千キログラム、石灰チッソ100キログラム、ようりん（※）60キログラムを材料とします。10センチ程度に細かく切った稲わらをほ場に散布してから散水し、石灰チッソとようりんを散布した後に反転すき込みを行います。石灰チッソとようりんは、たい肥が未熟の場合に発生する生育障害を防ぐため、稲わらの分解を促進することを目的に使用します。
　一方、ライ麦のすき込みは、緑肥とするために10アール当たり６～10キログラムのライ麦をは種し、ごく浅く覆土した後、翌春４月下旬にたい肥、苦土石灰、ようりんなどを散布してから耕すもので、連作障害を回避するために行われます。

（３）育苗と接ぎ木

　は種後10～12日目の本葉が出始めた頃、苗が弱いきゅうりの弱点を補うために「接ぎ木」を行っています。管内では、きゅうりの品種については、一定の労働量が確保できる場合、側葉発生が旺盛で収量の上がる品種が選択されます。この場合は、摘葉が遅れないよう注意します。一方、労働力が不足する場合は、省力型の品種が選択されます。また、ほ場で特定の病気が発生しやすい場合は、耐病性の品種を選択することがあります。同様に、穂木（上部の植物体。きゅうりの苗）との接ぎ木を行う台木（下部の植物体。かぼちゃの苗）の品種についても、ほ場の状態や穂木と相性を考慮して選択が行われます。
　接ぎ木によって生み出された苗は、育苗期間中にウイルスに感染することが多いため、ハウス内で育苗する場合は、開口部を防虫ネットなどで覆い、病害虫の侵入を防止します。この場合は、通気性が悪くなるので「べと病」などの過湿が原因となる病気が発生しないよう防除を徹底します。ハウスによる育苗期間は、約１カ月間です。

（４）定植

　定植の１カ月前までには、施肥および畝のマルチかけを行います。マルチは、雑草の生育を抑えるほかに、土壌水分の確保が目的です。本葉が３～４枚出た頃、根付きの良否がその後の生育に大きく影響することから、無風で暖かい日を選んで定植します。定植の直前には、苗を液肥に浸し、かん水を徹底することが重要で、病害虫対策としても薬剤を土壌に予め混和します。
　管内では、定植から収穫開始までは約30日が適当とされ、定植後に最も重要となる「根づくり」のため、定植後10日間に３回程度の株元（定植した苗）へのかん水を行って根の縦伸長を促し、気象条件の変化に左右されない強い苗を作ります。
　収量は、雌花の開花までの管理によって決まる「草姿」と関係があるとされています。理想的な草姿は側枝の発生が良いことで、そのほかに巻きひげは太く元気がよいか、葉色は光沢があるか、花が上を向いているかなど、日々のチェックが重要であり、生育状況に応じてかん水、摘葉、摘果や追肥などが行われ、は種後２カ月で収穫に至ります。
　なお、防虫ネット栽培の場合は、収穫期間が延びるという利点があります（図）。

図　栽培カレンダー　（露地栽培の夏秋きゅうり）

◆３　生産・栽培上の特色
　　 ～防虫ネットできゅうりを守る～

　JAすかがわ岩瀬は、平成15年度から防虫ネット（１ミリ程度）を導入した夏秋きゅうりの栽培を推進しています。会津地方の取り組みを参考に、高温や冷夏など異常気象対策として導入されましたが、害虫の侵入を防ぐことで病気の発生を減少させる効果もあり、通常の露地栽培と比較して安定した生産が可能となりました。
　具体的なメリットは、保温効果や高温回避のほか、害虫による急性萎ちょう症（根が腐って急激に枯れるウイルス性の病気）の発生を減少させ、風の影響を受けにくいので定植後の根張りが良く、雹（ひょう）も完全に防ぐことができます。また、殺虫剤などの農薬の散布回数が３割程度減少し、減農薬栽培も可能となります。
　注意点は、葉の露の乾きが遅くなることから、換気不足などが原因である「べと病」・「褐斑病」の防除が必要となることです。この場合は、排水対策を充実したほ場の整備や防虫ネットと支柱の間隔を広くとり通気を良くすることが重要です。また、ネット内にはミツバチを放飼するのでハチへの影響が少ない農薬の使用が求められ、さらに、風が弱まり湿度が確保されることから、側枝の発生が旺盛となるので、こまめな摘葉が必要となります。
　注意点はあるものの、生育が促進されて草勢が安定することから、通常の露地栽培よりも単収とA級品率が向上し、収穫期間も延長するため、栽培農家の所得の向上にもつながります。
　防虫ネット栽培の農家は、平成15年度で24戸（約３ヘクタール）でしたが、平成21年度には全体の１割程度の114戸（約20ヘクタール）まで拡大しました。施設費の目安は10アール当たり約100万円で、JAすかがわ岩瀬としては、福島県などの補助事業の活用により、栽培農家を全体の３割程度まで拡大する予定です。