底が見えない不況の中で、消費生活は大きく変わろうとしています。このような状況の中で消費者ニーズを探るためには、消費者がどのようなものをどの程度の価格で購入しているのか、国産のものを選んでいるのか、といった消費者の購買行動を分析する必要があると思います。
　スーパーマーケットなどの野菜売り場では、４分の１や２分の１にカットされたはくさい、キャベツ、だいこん、１本売りのきゅうりやなすなどが見られるようになりました。このように消費者が一度に購入する野菜の量が減少しているのは、支出額の抑制、無駄を出さない節約志向、世帯構成員の減少などがあるのではないかと思われます。
　漬物においては、１パック当たりの量を少なくすることで売上の低下を防いでいますが、原料の使用量は減少しています。
　飽食の時代から節約の時代に入り、消費者ニーズの変化に野菜の販売量が左右されることは仕方が無いことかもしれませんが、そこで諦めるのではなく状況や情報を分析し、野菜の消費拡大に向けて何か手を打つことが今必要なのではないかと思います。
　これまで小売競争を繰り広げてきた大手量販店においても、今では低価格専門店の攻勢に対して守勢一方の状況です。
　消費者にとって賢い野菜の消費行動とは、鮮度、品揃え、適度な分量など、消費者ニーズに合致したサービスに加えて、低価格であり、その上で安全・安心を感じることができる野菜の購入ということになり、現にそのような小売店の形態に消費者が流れていることは状況が証明していると思います。
　では、そのような小売店とは何かと言うことですが、農産物直売所が元気印の一番手に挙げられると思います。確かに、地場の農畜産物を顔の見える親近感、鮮度感、値ごろ感を含め評価すれば、ほかの小売店に比べて消費者ニーズをつかんでいるのは確かでしょう。
　野菜の販売にはスマートさより、泥臭さや地場産という親近感が想像以上に消費者ニーズに合致していると思われます。このような消費者ニーズを大切にし、野菜だけにこだわらず、水産物の販売も視野に入れ品ぞろえを増やすなどしてサービスの向上に努めれば、一層魅力的な小売店になるでしょう。
　また、心のこもった商品を提供することで、消費者にさらなる浸透を図ることが可能となると考えます。利益のみを追求することは絶対に避けるべきであり、あくまでも泥臭い、不器用なスタイルの販売を続けることが大切な気がします。
　また、野菜の消費には小売店流通以外にも、加工・業務用流通があります。加工・業務用流通にも、野菜ジュース、野菜スープなどの飲料から、漬物、総菜のような食品、カット野菜のように消費者の手間を省いた野菜の流通もあります。
　多くの加工メーカーは、原料となる野菜を安定したコストおよび品質の確保、生産履歴の開示などの必要性から生産者との契約栽培により調達しています。
　加工メーカーは、生産者から直接調達する場合もあれば、経済連や仲卸を通じて契約産地を確立し、調達する場合もあります。年間を通じた安定した原料の確保のためには、産地間における協調体制に基づくリレー出荷も必要であると思われます。いずれにしても、長年にわたり産地との間で培われた信頼関係は強いものがあり、とにかく、ビジネスですのでお互いが再生産資金を潤沢に獲得できる契約内容であれば契約取引は増えることはあっても、減ることは無いはずです。
　また、外食チェーン店などの飲食店、居酒屋における野菜の消費量も大きいものがあります。特に外食チェーン店は、価格競争の中で輸入野菜を多く使用しているケースもありますが、現在では、原料の価格のみならずお店での調理をマニュアルどおりに行うためにキット化した加工野菜を仕入れる傾向が強く、加工費を抑える努力が必要となっています。そこに国産野菜のビジネスチャンスがある、と私は思っています。
　さらに、加工・業務用流通の世界でも産地ブランドが付加価値として認められれば消費拡大を図る上で有効であると思います。新聞などのマスメディアを通じて、有名外食チェーン店と小売店とが協力して露出度を高めるブランド戦略なども必要でしょう。
　最後になりますが、国産野菜の消費拡大は明るい未来があると思います。とにかく、ビジネスとして再生産活動資金を得ること、事業を継続できる素地を作り出すことが先決で、その結果として農業の可能性が広がることになります。
　現在、耕作放棄地の有効活用などが検討されている中で、農業生産法人などにさまざまなビジネスチャンスがあるのではないでしょうか。
　将来展望が明るい農業に導くことが、まずは安全な国産野菜という折り紙が着いている中で必要なことであると思います。
　農業もビジネスとしてとらえる方々が誕生し、活躍する時代が訪れていますが、まさに、日本の農業の強みである品質、安全・安心を最大のブランドとして強化していくことと野菜を加工して付加価値を付けたり、価格の乱高下にかかわらず安定した品ぞろえに努めるといったサービスの強化が国産野菜のシェア拡大策につながると思います。