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平成22年度「野菜情報」に関するアンケート調査結果の概要

調査情報部情報課


 当機構では、「野菜情報」への読者の皆様の評価を把握するとともに、「野菜情報」の内容をより充実させるため、アンケート調査を実施しております。このほどその結果を取りまとめましたので、概要をご紹介いたします。アンケートにご協力いただき、誠にありがとうございました。

1. 調査の概要

 平成22年10月に「野菜情報」の全ての配布先に対して、調査票の郵送・筆記方式により行いました(アンケートの送付数、回答数、回収率は下表のとおり)。

2. 結果の概要
(1)「野菜情報」への評価

 「野菜情報」への評価(5段階)は、「満足」が34%、「まあ満足」が48%、「普通」が18%で、5段階評価の平均値は4.2となりました。

(2)記事や統計の利用方法

 よく見られている記事や統計の活用方法について、ご記入頂いた501件の意見から、主なものを整理すると次のとおりでした。

・市場動向を見て、導入作物の参考資料(生産者)

・野菜について一般の方に説明する時に今月の野菜を参考にしている。海外情報、需給動向は業務の参考にしている(種苗会社)

・業務用野菜として、特にばれいしょ、たまねぎ、レタス、キャベツ、トマト、きゅうりについて国内の産地状況と輸入動向について参考にしている(商社)

・産地開拓の情報源、研修・会議参考資料、商談、入荷量・価格動向の把握(流通業者・市場関係者)

・商品知識と消費動向の分析に役立てている(小売業者)

・商談時の参考資料や総菜の開発に役立てている(外食・中食産業)

・研究・講義などの参考資料として(学識者)

・国内外の野菜データを研修・研究の参考資料や研究課題の判断材料(試験研究機関)

・献立作成や食育の情報として活用している(栄養士・調理関係)

・調査報告などについて施策を検討するときなどの参考(行政)

・業務の参考資料として、活用している(その他)

(3)今後掲載を希望する記事

 今後、「野菜情報」に掲載してほしい記事について、ご記入頂いた374件の意見から、主なものを整理すると次のとおりでした。

・6次産業化への取組み、省エネ、低コスト対策など(生産者、流通業者、市場関係者、試験研究機関、行政)

・加工・業務用野菜の産地の取組み(生産者、種苗会社、流通業者、市場関係者、商社、試験研究機関、行政)

・海外(中国、米国等)の生産動向及び輸入量の動向(生産者、種苗会社、流通業者、市場関係者、商社、小売業者、学識者、行政、その他)

・安定供給に向けた産地の対応、契約栽培の状況など(生産者、流通業者・市場関係者、商社、試験研究機関、学識者、行政)

・消費者や実需者の要望について、どのように変化していくか(流通業者・市場関係者、試験研究機関、行政)

・新顔野菜やマイナー野菜の栽培技術、産地情報など(種苗会社、流通業者・市場関係者、試験研究機関、その他)

(4)その他のご意見・ご要望

・グラフなどを多くしてほしい(生産者、流通業者・市場関係者、小売業者、試験研究機関、行政)

・輸入野菜に対する記事を強化してほしい(流通業者・市場関係者、商社)


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