【要約】

はじめに

　イタリアは南ヨーロッパに位置し、アルプス山脈の南から地中海の南東に向かって突き出した長靴型の半島ほぼ全土と、半島西側に位置するサルデーニャ島、シチリア島などから構成されている。イタリア国土面積は、約301,336平方キロと日本の５分の４程度（約80％）の広さである。国土内北部、スイスやオーストリアとの国境付近の東西方向に、アルプス山脈が弧を描いており、マッターホルンやモンテ・ローザ、モンブランのような高峰がそびえている。また、イタリア半島の中央部を南北に縦断するようにアペニン山脈が形成されており、全体的に山がちな地形である。半島は北緯37度から46度の間で、高緯度に位置しているが（図１）、北大西洋海流と南のサハラ砂漠の影響（シロッコ）で、年間を通じて、比較的温暖な気候である。国土は南北に長く、丘陵地や山が多いため、各地域により、気候が異なり（表１）、地域にあった農業が行なわれている。

　ポー川流域のポー平原（ロンバルディア平原およびパダノヴェネタ平野等）が広がる北部では、年間雨量は比較的多く（表１　ミラノの気候データ参照）、また、かんがいも発達している。そのため、酪農と穀類（水稲、軟質小麦）の栽培が盛んである。一方の南部（表１　タラント気候データ参照）は、年間を通して比較的高温で、特に夏期に降雨が少ないため、硬質小麦、オリーブ、柑橘類の栽培が多くなっている（表２）。2010年版のイタリア農業センサスによると、農地面積は17,081,099ヘクタール、作付面積（永年作付地を含む）は12,856,048ヘクタールであり、国土の半分以上が農地であり、永年牧草地・永年作物地を除く耕作面積は半分であるとされている（約6,000,000～7,000,000ヘクタール）。

野菜採種の概要

　イタリアの種苗協会（AIS:Associazione Italiana Sementi）の調査によると、イタリア国内での採種品目は多肢にわたっており、採種作付面積は2008年の14,024ヘクタールから、2010年には19,374ヘクタールと38％増加している（表３）。農地が減少する中で、野菜採種耕地面積はむしろ増加を見せており、コリアンダーおよびたまねぎの採種が1,000ヘクタール以上増となっている（表３）。コリアンダーに関しては、近年、採種生産安定のために各社が採種地をイタリアに移したことで、採種面積が増加している。各品目の最終的な採種種子量については不明である。

　これら、野菜採種事業はイタリア国内20州の中で、北東部の３州、離島２州および南のバジリカータ州を除く、13州で行なわれている（表４、図２）。また、表４からも見られるように、主要な採種地はエミリア=ロマーニャ州、マルケ州およびプッリャ州の３州で、採種作付面積の約92％を占めている。

　2009年の訪問調査時点で、野菜採種事業にはイタリア国内の主要13社・組合が携わり、主に採種農家（採種組合・組織）へ委託することで事業を行っている。
　各社の規模は、各々違いはあるが、主要となる採種委託会社の従業員数は100名程度であり、採種した種子の調製施設や梱包施設の管理運営職員、数箇所にある営業所、出張所等の職員（農家を巡るフィールドマン等を含む）で構成されている。
　野菜種子は、イタリア国内販売のみならず、海外14カ国（オランダ、日本、フランス、韓国、インド、スペイン、ポーランド、ロシア、チェコ、ドイツ、アメリカ、中国、タイ、イギリス）より採種を受託している。日本からは、約30社の種苗会社が委託している模様である。年によって低温のみならず干ばつや大雨といった天候不順により、生産量が大きく変動するといった事例が見受けられる。ここ数年の採種において、日本の業者がイタリアの採種会社へ委託したもので、寒害により２年連続収穫ゼロとなった事例もあったとの情報もある。なお、日本からの委託採種以外に、イタリア種苗会社の採種種子の日本への輸出状況について、詳細な数量、品目については不明だが、委託品以外にもイタリアの種苗会社が日本の種苗会社へ野菜種子の販売を行っているようである。
　2009年に訪問調査を行なった３社も、これらの国々から受託、キャベツ、ブロッコリー、カリフラワー、だいこん、その他のアブラナ科類、たまねぎ、ねぎ、にら、にんじん、チコリ、レタス、コリアンダー、ビート、きゅうり、かぼちゃ、ほうれんそうやえんどう等の採種を手掛けている。

イタリアの採種環境や採種する技術面の優位性について

イタリアにおける種子の輸出入について

　2009年から2011年の３年間におけるイタリアの種子に関する輸出入の状況は表５の通りである。野菜種子の輸出量は、ここ３年間で増加しており、作付面積増と照らし合せても、合致する内容である。一方、野菜種子の輸入は３年連続減となっており、これも、採種以外の作付面積の減少が影響しているものと推察される。
　採種された種子をイタリア国外へ輸出する場合、輸出に関する制限は無いが、輸出先の国や地域により、植物検疫合格証を要求される。しかし、EU内であれば植物検疫合格証が無くても、種子を持ち運ぶ事は可能である。ただし、EU外に輸出する場合、たまねぎ種子及び鱗茎に関してはネマトーダ等、線虫がいない事が条件として挙げられ、植物検疫合格証にその旨、記載を求められる。
　また、輸入相手国であるインドなどからの要求事項として、採種期間中の栽培母本に対して、検査を要求しており、これも植物検疫証に追記する必要がある。また、他国を経由してインドに輸出する場合も同様である。

採種における問題点について

　有利な立地条件である場所は、採種地として存続していくであろうが、「採種生産上の問題点について」でも述べたような問題点に直面することになる。今後、他国（他地域）に比べ、これらに適切、柔軟に対応する事がイタリア採種会社には必要となり、イタリアが採種地として生き残るすべであろう。
　さらに、過去３～４年についてみれば、コリアンダーの採種が増加しているように、必需品目の採種は増加するであろう。将来的にはＦ１キャベツ、たまねぎ、だいこん、レタス、アブラナ科の採種も重要となり、2008年から2010年での野菜採種作付面積の増加からも見られるように、Ｆ１採種の作付け増によるものと考えられる。　　
　各社、技術的に可能な作物についてはＦ１化を行ないたいと考えている。これはＦ１化により、青果物の品質を向上させる事が目的であり、食味、揃い、機能性、特異性を重要視する市場が、世界的に広がっている事を意味しており、従来では採算が合わない品種（採種の難しい）であっても、各社の努力により、近年は採種が行なわれる傾向にある。
　イタリアにおける種苗企業のＭ＆Ａ（合併と買収）の状況を把握する事は難しいが、近年は世界的に化学薬品メーカーによる種苗会社の買収が行われているので、影響無しとは考えられない。また、これら化学薬品メーカーが母体の種苗会社は農家を抱え込み、正当な競争を妨げている。
　総体的に見て、イタリアの採種地としての将来性を、ほかの国、地域と比較してみると、安定的に高品質な種子を生産できる品目（作物）は、今後ともイタリアでの採種需要が増すと考えられる。また、ほかの国、地域と競争するにあたり、価格面や採種規模等、委託会社の要望に対して、柔軟適切に対応する事で、採種地として生き残る事ができるであろう。