東京都中央卸売市場の旬別入荷量及び価格動向

資料：

農畜産業振興機構「ベジ探」、全国生鮮食料品流通情報センター「青果物旬別取扱高」、財務省「貿易統計」

（２）食品消費の変化
　野菜の消費量が年々減少していることは周知のことであり、昭和62年は年間一人当たり111kg消費していたが、平成19年には93.9kgと100kgを下回っている（図１）。消費拡大のためさまざまな提案をしているが、なかなか抜本的な解決に結びついていない。野菜の消費の変化は、食生活の変化が主な要因として挙げられているが、家計調査年報により指定野菜を中心に平成19年と20年前の昭和62年を比較することにより消費の動向を見る。

　品目ごとに消費の動向を見てみると、一人当たりの消費量で特に減少している野菜は、ほうれんそう、さといも、きゅうり、なす、はくさいなどであり、20年前と比較して80％を下回っている。同様に作付面積および出荷量を平成元年と平成17年で比較してみると（図３）、出荷量が大きく減少している品目と消費量で減少率が高い品目が重なっていることが分かる。また、だいこん、はくさいの需要の一つである漬け物の一人当たりの購入数量を見ると、だいこん漬けが74％、はくさい漬けが72％と減少しており、減少率が生鮮ものと比べて高いことが分かる。

　昭和62年時点で既に食の洋食化は指摘されていたと思うが、洋食の一つといえるサラダについては支出金額が増加しており、更にここ20年で洋食化が進んだといえ、一人当たりの支出金額が、昭和62年は352円、平成19年は920円と261％の増加である。サラダの材料として増加したと思われる品目としては、レタス、トマト、ピーマン、ブロッコリーなどが挙げられるが、いずれの品目も一人当たりの消費量が増加していることが分かる。また、緑黄色野菜のトマト、にんじんは健康を意識したことから消費量が伸びたと思われ、キャベツの減少率が低いのも健康に良いというイメージがあると思われる。特にブロッコリーは平成2年と平成19年の比較で、消費量が213％と大きく増加していることが分かる。ブロッコリーは国内の産地も平成元年と比較して作付面積で131％、出荷量で118％と増加しているが、海外からの輸入も平成19年実績で生鮮ブロッコリー41,840トン、冷凍ブロッコリーが23,787トンであり、消費の増加をまかなっている。

　また、大きく伸びているのが調理食品、冷凍調理食品であり、調理食品では、一人当たりの支出金額が昭和62年では、3,864円であったが、平成19年では32,137円と832％の増加、冷凍調理食品も同様に昭和62年は641円だったのが、平成19年では1,658円と259％の増加である。本誌９月号で記述したとおり、中食産業は継続的に増加をしており、家計調査からもその動向が明確になっている。

　この結果をみると、食の変化に伴って野菜の生産も追随して動いており、食べてもらう野菜の生産は重要であるが、本誌今月号掲載の（株）かね松代表取締役の上田氏の言葉にもあるように、日本の食文化に合わせてどのような食の提案をしていくかも大事なことであると思われる。