はじめに

　近年、野菜消費の低迷は、需要の拡大を喚起するさまざまな取り組みにもかかわらず進行している。野菜消費の変化を検討するに当たり、食料消費は消費者の年齢に大きく左右されることに注目する必要があると考える。実際、野菜消費量の減少は若齢層において顕著であると言われている。

　年齢による野菜消費量の変化を見るため、統計的手法を用いて年齢階層別に消費量を推計した。データとして、総務省の「家計調査」個票を使用した。「家計調査」では、全国から約8,000世帯を選定し、６カ月間継続して調査を行い６カ月後には他の世帯と交替する。その際、調査結果に断層が生じないように、毎月６分の１ずつ順次調査世帯を更新しながら、年間で延べ約96,000世帯（8,000世帯×12カ月）のデータが得られる。なお、「家計調査」であることから分析対象は、生鮮野菜の家庭内消費であり、近年増加している中食や外食は含まれていない。ちなみに、中食や外食に使用された個々の野菜品目の数量はわからないが、購入金額は「家計調査」から得られるので、それらの支出については分析可能である。

　野菜消費量の分析結果

　「家計調査」データの分析から得られた結果を、特徴ごとに見ていくこととする。

１．野菜は中高年齢層で消費が多い

• かぼちゃ、さつまいもなどは高齢層ほど消費量が多い（図１）。
• キャベツ、レタス、ピーマンなどは1980年代前半には中年層にも食べられていたが、近年になるほど高齢層が食べるというように消費が変化してきている（図２、図３）。
• ほうれんそう、はくさい、さといも、だいこん、さやまめ、きゅうりなども、30～40歳代の消費量の減少が顕著であり、近年は消費の高齢化がみられる（図４～８）。
• ばれいしょ、にんじんは未成年層で他の野菜よりも消費されるため、緩やかな高齢消費型である（図９）。
• 多くの野菜が時代とともに消費量の減少傾向を示すなかで、ブロッコリーのみ、近年消費量が増加している。ただし、増加傾向の大きいのは中高齢層である（図10）。

図１　かぼちゃ

キャベツ

図３　レタス

図４　ほうれんそう

図５　はくさい

図６　さといも

図７　だいこん

図８　きゅうり

図９　ばれいしょ

図10 ブロッコリー

２．経年的に消費量の減少する野菜が多い

　1982～2006年のほぼ５年おきの調査年について、それぞれ同じ年齢層を結んで経年的な変化を見ると、次のようなことが分かる。

• キャベツは、10～30歳代で消費量の減少が大きい。ただし、70歳代では時代とともにキャベツの消費量は徐々に増加している（図11、このことは、図２でも示されている）。
• ほうれんそう、はくさいなど多くの野菜は、若齢から高齢層まで消費量の減少傾向を示すが、30～50歳代の減少が顕著である（図12～図16）。

図11 キャベツ

図12 ほうれんそう

図13 はくさい

図14 さといも

図15 だいこん

図16 きゅうり

３．多くの野菜は、男性よりも女性に好まれる

　単身世帯かどうか、また男性か女性かで野菜の消費は大きく異なることが分かった。なお、単身世帯は２人以上の世帯のように世帯全体で購入したものを世帯員の年齢別に推計する必要はないので、同じ年齢階層の単純な平均値である。ただし、10歳代の単身世帯の調査数は多くない。図では、2006年の結果を示している。

• キャベツの消費は、10～30歳代単身男性は非常に少ないが、40歳以上の年齢層では家族と生活している男性と同程度の消費となっている（図17）。
• はくさいは、単身男女とも高齢層で消費が多い（図18）。
• レタスは、単身女性と家族と住んでいる女性とでは、消費はほとんど変わらないが、50歳未満の単身男性のレタスの消費は非常に少ない（図19）。
• ブロッコリーの消費は、単身男性は年齢にかかわらず非常に少ない。一方、単身女性は高齢層で特に多い（図20）。
• ばれいしょ、にんじん、たまねぎは、10～40歳代単身男性の消費は少ないが、60歳以上では家族と生活している男性と同程度の消費となっている。単身女性は高齢層でにんじんの消費が特に多い（図21～23）。
• ごぼう、かぼちゃ、きゅうりの消費は、単身女性および家族と生活している女性で多く、単身男性は最も少ない。これらの品目についても、単身女性は高齢層で消費が多い（図24～26）。
• トマトは、10～40歳代単身男性の消費量は非常に少なく、50～60歳代単身男性は、家族と生活している男性と同程度である（図27）。
• ピーマンは、単身女性と家族と住んでいる女性とでは、消費はほとんど変わらないが、50歳未満の単身男性の消費は非常に少ない（図28）。

　高齢の単身女性は、家族と生活している女性よりも消費の多い品目が多くみられた。もともと女性は健康志向から野菜を好むが、単身女性は１人住まいということで気兼ねなく好きなものを食べられるので、野菜の購入が多いのではないだろうか。

図17 キャベツ

図18 はくさい

図19 レタス

図20 ブロッコリー

図21 ばれいしょ

図22 にんじん

図23 たまねぎ

図24 ごぼう

図25 かぼちゃ

図26 きゅうり

図27 トマト

図28 ピーマン

４．中食需要は年齢にかかわらず増加している

　家庭での野菜消費量の減少を、中食（弁当や総菜などの調理食品）や外食の増加との関連で見た。なお、単身世帯の詳細な調査は2002年に開始されたので、図29～31には含まれていない。

• 生鮮野菜の消費量は減少傾向を示す一方で、調理食品の支出は増加している（図29、図30）。
• 外食支出は、経済動向の変化との関連性が推測される。なお、20歳代の外食支出は、「家計調査」の記帳者（主婦が多いと思われる）に把握されていない可能性がある（図31）。

図29 生鮮野菜の１人当たり消費量

図30 調理食品の１人当たり支出金額

図31 外食の１人当たり支出金額

５．コウホート変化からみた野菜消費傾向

　コウホートというのは、出生年を同じくする人達の集まりのような意味を持っている。このような集団が年齢を重ねるとともに、例えば食料消費がどのように変化するのかを分析することを「コウホート分析」という。なお「家計調査」では、対象世帯を更新しながら調査しているので、同じ世帯を追跡調査しておらず、厳密な意味でのコウホート変化を見ているわけではない。また、ここでは時代による消費変化を内包したコウホート変化を見ている。

　1982年・1987年・1991年・1996年・2001年・2006年の、ほぼ５年ごとの調査年について年齢階層別消費量の推計を行い、コウホート変化の視点から検討した。例えば、1957～61年生まれの者は、1981年に20～24歳、1986年に25～29歳、1991年に30～34歳、…2006年に45～49歳となる。このような加齢とともに野菜の消費がどのように変わるのか明らかにするため、年齢階層別消費量を５年後の５歳高齢の階層と結ぶことにより、ひとつのコウホートの消費量変化とみなして表示した（1981年と1986年のデータはないので、1982年と1987年で代用している）。

　だいこん（図32）は、出生年が遅いほど、つまり新しいコウホートほど消費量は少なく、コウホートによる差は明白である。新しいコウホートは加齢とともに消費量が増加する傾向を示すものの、古いコウホートの消費量までは増加していない。古いコウホートの60歳代後半から80歳代への加齢による消費量の減少は、年を取ればあまり食べられなくなるという自然な減少傾向を示すものと考えられる。２つの古いコウホートが重なっており、同様の消費傾向を示すことが、それを意味していると思われる。

　きゅうり（図33）は近年消費量の減少が顕著であるが、コウホート変化でみると新しいコウホートと古いコウホートの消費量の差は歴然としている。また、新しいコウホートは20歳代から40歳代へという加齢によって消費量の増加はほとんど見られず、一方、古いコウホートの消費量は、40歳代から60歳代へ、あるいは50歳代から70歳代へという加齢とともに大きく減少している。このことから、新旧双方のコウホートがきゅうりの消費量減少に関与していることがわかる。きゅうりと同様の変化を示す品目として、ほうれんそう、はくさいなどが挙げられる。

図32 だいこん

図33 きゅうり

図34 かぼちゃ

図35 ブロッコリー

　かぼちゃ（図34）は健康志向から消費量は増加したが、最近年には増加傾向は停滞している。コウホートが違っても消費傾向は似ており、年齢とともに増加し、70歳を過ぎると高齢による消費減を示している。ただし、40～50歳代で新しいコウホートが古いコウホートほど消費しないという傾向も見える。かぼちゃと同様の変化を示す品目として、ねぎが挙げられる。ねぎは健康志向というより、年齢とともに食べられるようになるという特徴を持つ品目であると考える。

　近年唯一消費量の増加しているのはブロッコリー（図35）であり、健康志向が考えられる。ブロッコリーは1990年に調査項目に加えられたため、1991年・1996年・2001年・2006年の結果を示している。70歳以上を除いて新しいコウホート、古いコウホートの双方とも加齢とともに消費量は増加している。また、同一年齢で比較して、新しいコウホートの方が古いコウホートより消費量が多いという、上述の３品目では見られなかった現象も観察される。

　参考として、果物も含めた加齢（厳密には時代変化を含んでいる）に伴う消費変化を類型化して示した。

おわりに

　生鮮野菜の家庭内消費変化について見てきたが、野菜消費量の減少は健康面だけでなく、生産者にとっても憂慮されることである。これまでも、農林水産省や独立行政法人農畜産業振興機構をはじめ各方面でなされていることであるが、野菜の健康面からみた重要性を丁寧に説明しながら、消費を取り戻すための取り組みを根気よく継続することが重要と考えている。野菜の消費実態を知ることで、消費者の関心を呼び起こし、また食生活の改善にまで結びつけることができればと願っている。

［参考文献］

石橋喜美子「家計における食料消費構造の解明」農林統計協会、2006.
森　宏・三枝義清・石橋喜美子・華山宣胤「コウホート分析：食料消費（再訪）」専修経済学論集、第43巻、第２号、2008.